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2014年6月26日木曜日

蝶も磁石を頼りに旅をするらしい

 こんにちは、稲田商会です。

 確か鳥も磁石を持っていたような記憶が。

渡りをするチョウが迷わない理由は?(ナショナルジオグラフィック)
June 25, 2014
 黒とオレンジの模様が目を引くオオカバマダラは、秋になると南下を始め、メキシコ中部の越冬地を目指す。渡りのコースから外れないよう太陽を利用するが、なぜか曇りの日も方向を間違えることはない。その謎がようやく解明された。
 オオカバマダラは、補助的なナビゲーションシステムとして地球の磁場を利用しているようだ。 
 長距離の渡りを行う際に目的地に到達するため、ウミガメや鳥など多くの動物は体内の磁気コンパスを利用する。しかし、渡りをするチョウとして有名なオオカバマダラが同様の機能を保持しているかどうかは不明だった。専門家も体内コンパスの存在に迷い、はっきりとした結論を出していない。 
(後略)

2014年6月25日水曜日

無効票を水増しで逮捕

 こんにちは、稲田商会です。

 動機、目的はなんだったんでしょうか。

公選法違反容疑:白票300票水増しの高松市選管職員逮捕(毎日新聞)
毎日新聞 2014年06月25日 21時27分(最終更新 06月25日 21時28分)
 昨年7月にあった参院選の開票の際、白票を約300票水増ししたとして、高松地検特別刑事部は25日、前高松市選管事務局長で開票管理者代理だった山地利文容疑者(59)ら3人を公職選挙法違反(投票増減)容疑で逮捕した。この選挙をめぐっては全国で20万票以上を集めて当選した自民候補の得票が同市では「0票」となるなど開票作業に疑問が出されており、地検はこの経緯とも関連があるとみて捜査している。
 他に逮捕されたのは、開票作業時に得票計算係の責任者だった元市税務部長で団体職員の大嶋康民(60)と、得票計算係の主任だった市消防局次長の山下光(56)の両容疑者。地検は認否や詳しい動機を明らかにしていない。 
(後略)

お家で本格カラオケ

 こんにちは、稲田商会です。

 通信網があれば、データはどこでも飛んでいきますからね。

NTT西と第一興商、自宅テレビにカラオケ配信=7月1日開始(時事通信)
(2014/06/24-17:28)
 NTT西日本と第一興商は、自宅のテレビでカラオケができるサービス「光カラオケBOX+@DAM」を7月1日に開始する。NTTが提供するテレビでインターネットが楽しめる「光BOX」を通じ、第一興商がハイビジョン映像と業務用と同様の音源を使用したカラオケサービスを配信する。 
(後略)

似ていても、他人の空似

 こんにちは、稲田商会です。

 私は、雀とツバメと鳶の識別は出来ます。

日本固有の鳥類10種増加? 形態同じでも遺伝子に差(福島民報)
(2014/06/24 20:20カテゴリー:科学・環境)
 国立科学博物館(東京都台東区)などは24日、日本で繁殖する鳥類の9割に当たる234種の遺伝子を解析した結果、1年を通して日本だけで生息する日本固有種が新たに10種加わる可能性があることが分かったと発表した。 
(後略)

2014年6月24日火曜日

ほっともっと、宅配開始

 こんにちは、稲田商会です。

 便利そうですね。

《注目銘柄を探る》持ち帰り弁当「ほっともっと」、全国2700店すべてで宅配サービス(マイナビニュース)
 [2014/06/24]
持ち帰り弁当「ほっともっと」を展開するプレナス<9945>は、8月上旬までに全国の約2700店すべてで、宅配サービスを始めると発表。 
(後略)

Twitterの炎上を監視するサービス

 こんにちは、稲田商会です。

 こうゆうのでお金になるのが、企画力になるのでしょうか。

「炎上の火種」をいち早く発見、ガイアックスがツイート監視サービスを開始(日経ITPro)
2014/06/24
 ガイアックスは2014年6月24日、Twitterへの不適切投稿を24時間365日体制で有人監視することなどにより、「炎上の火種」をいち早く発見・報告するサービス「セーフティプログラム for Twitter」の提供を開始した。
 学校法人向けに、学生や生徒によるTwitterのつぶやき(ツイート)を監視するほか、従業員のツイートを監視したい企業向けにも同等のサービスを提供する。価格は、監視対象となるTwitterの1アカウント当たり月額4000円。これ以外に、ユーザーの規模などに応じた初期調査費用が別途発生する。 
(後略)

有罪にならないために、情報を集めておこう

 こんにちは、稲田商会です。

 これで、アメリカのドラマのような展開が出来ますね。

「司法取引」導入了承へ、経済・組織犯罪など(読売新聞)
「司法取引」導入了承へ、経済・組織犯罪など(読売新聞)
2014年06月24日 03時14分
 新しい捜査・公判のあり方を検討している法制審議会(法相の諮問機関)の特別部会が23日開かれ、経済・組織犯罪捜査で捜査機関に協力する代わりに、容疑者や被告の刑を軽くする「司法取引」の導入を了承する意見が多数を占めた。欧米では広く普及している捜査手法で、導入されれば日本の犯罪捜査は大きく変わることになる。法務省は、来年の通常国会への法案提出を目指す。
(後略)