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人工衛星だいち:データで下水調査 アフリカの衛生対策に(毎日新聞)
2015年01月04日 14時05分(最終更新 01月04日 15時20分)
日本の人工衛星の観測データを、途上国の感染症対策に生かす試みが始まり、途上国や世界保健機関(WHO)の期待が高まっている。宇宙からとらえた地形データをもとに、ウイルスを含む可能性のある水の流れを把握することによって、感染源の調査などに活用できるという。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は昨年7月、WHOの要請を受け、陸域観測技術衛星「だいち」(2011年運用終了)の観測結果から作成した西アフリカの地形データを提供した。だいちは、災害時の被害把握にデータを利用したほか、地球全体の地形データを収集した。
WHOから求められたのはナイジェリアのデータ。同国では、下水を採取してポリオウイルスの有無を調べ、感染源や流行地域を推定している。しかし、下水道が整備されていないため、下水は地形に沿って流れ、採取地点の選定や排出源の把握が難航していた。
WHOは、5メートル単位で高低差などを見分けられるだいちに着目。地形データから下水の排出源や流れを割り出し、効率的な採取地点を探せるようになった。排出源の面積が、従来の分析より5倍広がった地域もあったという。WHOは「地形が入り組んだ都市部でも役立つ」と評価している。
(後略)