「インターネットが記憶をむしばむ」という言説があるが、『Mind Change』の著者、バロネス・スーザン・グリーンフィールド教授は、まさにそれが起こっていると主張している。彼女が著書の中で引用しているのは、「グーグル効果」という現象についての研究だ。2011年に発表されたその研究で、ベッツィー・スパローとその同僚たちが明らかにしたのは、インターネットが外部記憶装置のようになったとき、コンピューターに情報を保存した人は、それが消滅されると分かっている人に比べ、あとでそれらを思い出せなかったという事実だ。「将来あらゆる情報を外部記録に頼るようになって、自分の記憶として取り込まなくなったとしたら、いったいどうなるでしょう？」と、グリーンフィールド氏は警告する。しかし、彼女は、もっと目の前にある脅威を見逃している。インターネットは日々普及し続けているが、世界規模でみれば依然として、メモを取る人の方が多い。
（後略）
平井和正さん（ひらい・かずまさ＝ＳＦ作家、小説家）が１７日、急性心不全で死去、７６歳。
（中略）
日本のＳＦの草分けの一人で、テレビアニメ「エイトマン」や週刊少年マガジンの連載漫画「幻魔大戦」の原作を手がけた。
小説作品としては、「幻魔大戦」シリーズ、「狼の紋章」などの「ウルフガイ」シリーズのほか、多くのジュブナイル（少年少女向け文学）で人気を集めた。
（後略）
東京大学（浜田純一総長）が禁じてきた軍事研究を解禁したことが１５日、分かった。東大関係者が明らかにした。安倍晋三政権が大学の軍事研究の有効活用を目指す国家安全保障戦略を閣議決定していることを踏まえ、政府から毎年８００億円規模の交付金を得ている東大が方針転換した。軍事研究を禁じている他大学への運営方針にも影響を与えそうだ。東大は昭和３４年、４２年の評議会で「軍事研究はもちろん、軍事研究として疑われるものも行わない」方針を確認し、全学部で軍事研究を禁じた。さらに東大と東大職員組合が４４年、軍事研究と軍からの援助禁止で合意するなど軍事忌避の体質が続いてきた。ところが、昨年１２月に大学院の情報理工学系研究科のガイドラインを改訂し、「軍事・平和利用の両義性を深く意識し、研究を進める」と明記。軍民両用（デュアルユース）技術研究を容認した。ただ、「成果が非公開となる機密性の高い軍事研究は行わない」と歯止めもかけた。以前は「一切の例外なく、軍事研究を禁止する」としていた。東大などによると、評議会は審議機関で、軍事研究の是非など運営方針の決定権は総長にある。総長には審議結果に従う法的な義務はない。それにもかかわらず、東大は評議会での一部の総長らの軍事忌避に関する発言をよりどころに禁止方針を継承してきた。
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「厚着しなさい。でないと風邪を引くよ」──。小さいころから何度となく繰り返し聞かされてきたこの知恵は、しかし今日まで、迷信じみたものとして解釈されていた。なぜなら温度が低いことと、一般的な風邪の原因とされるライノウイルスの感染リスクとの間に、相関があるという証拠は存在していなかったからだ。しかし、イェール大学の新しい研究は、ついにこの「おばあちゃんの知恵」を復権させる。『Proceedings of the National Academy of Sciences』において、寒さがライノウイルスに抵抗する私たちの免疫系の能力に影響を与えて、実際に風邪を引くリスクを増大させるであろうことを証明しているのだ。
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2014年5月に、香港とシンガポールでそれぞれ3回ずつ、投資機関を対象とした講演を行った。この講演を通して、アジアの著名な投資機関が、日本と韓国の半導体業界の挙動に注目していることがわかった。特に、なぜ日本が凋落したのか、韓国も日本と同じ道をたどるのか、日本の復活はあるか、ということに大きな関心を持っていた。日本の世界シェアは低下し存在感は薄れる一方だが、そのポテンシャルは高いと、今でも投資機関は評価しているのである。本稿では、筆者がどのような講演を行い、それに対して投資機関がどのような反応を示したかを紹介したい。
（後略）
インフラ整備や資源開発など大型事業向け融資（プロジェクトファイナンス）の組成額で、２０１４年に日本の３メガバンクが初めて世界の１位から３位までを占めたことが１５日、分かった。長引く長期金利の低下傾向を背景に銀行の国内収益は縮小しており、より大きな利ざやが見込める海外での融資を拡大させている。米国に本社を置く世界的な情報サービス企業、トムソン・ロイターによると１４年の大型事業向け融資の組成額は世界全体で２５９７億ドル（約３０兆５７００億円）。このうち、３メガが主幹事を務めた案件のシェアは１４．９％と１３年より１．７ポイント上昇し、過去最高を更新した。銀行別のシェアと金額は、１位＝三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ６．１％（組成額１６２億ドル）▽２位＝三井住友フィナンシャルグループ５．１％（１３４億ドル）▽３位＝みずほフィナンシャルグループ３．７％（９８億ドル）。三菱ＵＦＪは３年連続で首位となった。（後略）
金融庁の畑中龍太郎長官（当時）は昨年1月15日に全国地方銀行協会､翌16日には第二地方銀行協会に出席。居並ぶ銀行トップに向かって「業務提携、経営統合を経営課題として考えていただきたい」と異例の発言をした。金融業界関係者の間では「今年は答えを出す年にしてほしい」と強い口調で迫ったと伝わっている。昨年7月に長官を退任した畑中氏が仕掛け、同年10月に就任した後任の細溝清史氏がダメ押しの口先介入をしたことで、地銀再編にようやく道筋がついた。地銀トップは今年、その本気度が試されることになった。すでに関東では、地銀首位の横浜銀行（横浜市）が第2地銀の東日本銀行（東京都）と2016年4月に経営統合することで合意。横浜銀が口火を切るかたちで、関東で「玉突き」再編が始まった。今回は、地銀再編をめぐり注目すべき全国の動きを整理してみよう。
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