大阪大学の研究グループは交感神経が分泌する神経伝達物質ノルアドレナリンがリンパ球に働きかける仕組みを分子レベルで解明し、ストレスや気分といった精神的な作用が実際に免疫反応に影響することを実験で証明したと発表、米国科学誌「The Journal of Experimental Medicine(JEM)のオンライン速報版で公開された。
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出展：HEALTH PRESS
いま“ウェアラブル”といえば、健康に対するリスクの低い若者たちをターゲットにした、大して意味もない活動記録を集めるデヴァイスがほとんどだ。高齢者や慢性疾患を抱えている患者など、本来このテクノロジーから最もメリットを享受すべき人たちが置いてきぼりにされているのは実に残念だ。ウェアラブル・カンファレンス「Wearables + Things」に登壇したQualcomm Life事業開発ディレクター、カビール・カサグッドはまさにそのことを指摘していた。彼は成熟したマーケットでこれからもフィットネス用のデヴァイスをつくり続けるのではなく、ヘルスケアの領域にも挑戦すべきだと会場の開発者たちに呼びかけた。「子ども用のテーブルから、大人のテーブルに移りましょう」としたうえで、彼はこう続けた。「FDA（アメリカ食品医薬品局）に対応しましょう。HIPAA（米国の医療保険の携行と責任に関する法律）も学びましょう。デヴァイスを電子医療記録につなげて、すべての医療関連法を遵守しましょう。この領域はイノヴェイションが圧倒的に不足しています。もしわたしが開発者なら、フィットネスから離れてヘルスケアを目指すでしょう。たくさんマネーが転がっているのはこっちの方ですから」。残念ながら聴衆の反応はいまひとつだった。結局のところ規制は面倒だし、治験は窮屈で、既存制度との統合は退屈だ。そうした論点を証明するかのように、数分後にiStrategy Labsのマーケティングディレクターが「Dorothy」という、Uberを呼ぶためにかかとを3回打ち合わせる靴用のクリップを紹介した。このカンファレンスで最大のヒット作となったこのプロトタイプは、テレビ番組「Good Morning America」に取り上げられるほどの話題となった。
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出展： wired.jp
トヨタ自動車が2015年秋にも発売するハイブリッドカー（HV）の新型「プリウス」の燃費がガソリン1リットルあたり40キロメートル（km）に達したようだ。モーターなどのハイブリッドシステムの性能を高めたとされる。激しい燃費競争が繰り広げられるなか、「リッター40km」が実現すれば、他のガソリン車やHVと比べて、世界一の燃費性能になる。
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首都高速道路は1月20日、大橋JCT（ジャンクション）～大井JCT間を結ぶ延長約9.4kmの中央環状品川線が3月7日16時に開通すると発表した。これにより中央環状線は全線開通となり、首都圏3環状道路（内側から中央環状線、外環道［東京外かく環状道路］、圏央道［首都圏中央連絡自動車道］）の最初のリングが完成することになる。中央環状品川線は2013年度末の開通を目指していたが、2013年4月に出入口工事や換気所工事において出水が発生したため、開通時期を1年延期の2014年度末になると発表。その後2014年9月に開通時期が2015年3月になるとアナウンスされ、今回の具体的な日時の発表に至っている。
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ＫＤＤＩ（ａｕ）は１９日、従来型の携帯電話「ガラケー」の形のまま、スマートフォンの機能をもつ端末「ガラホ」を２月下旬に売り出すと発表した。見た目や操作性など、ガラケーへの愛着が捨てきれない顧客層に、スマホへの移行を促すねらいがあるという。ガラホはシャープ製「アクオスＫ」。形状こそガラケーではおなじみの折りたたみ式だが、スマホと同じ米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載し、高速通信のＬＴＥに対応する。入力はテンキーでおこない、画面を触っても動かない。ネットが使いやすくなる分、ガラケーの料金より高めになる。
（後略）
厚生労働省は１９日、社会保障と税情報を一元的に管理するマイナンバー制度で国民に配布される個人番号カードに、健康保険証と同じ役割を持たせる方針を固めた。医療機関でカードを提示すれば、健康保険の情報を確認でき、保険証代わりに使える。マイナンバーは、医療機関が直接扱うことは認められていない。厚労省の有識者研究会は昨年１２月、マイナンバーとは別に医療向け番号をつくり、患者がカードを提示すると医療向け番号を読み取り、加入する医療保険や受診歴などが分かる仕組みづくりを提言している。
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文部科学省は十九日、公立小中学校の統廃合に関する手引案を公表した。小学校は六学級以下、中学校は三学級以下で、統廃合するかどうかの検討を自治体に求めた一方、存続させると判断した場合は情報通信技術（ＩＣＴ）を活用して授業するなどの対策も示した。文科省は、統廃合や存続の判断は学校設置者の自治体が担うとした上で「国として一定の方向に誘導するものではない。統廃合と存続のいずれもメリットとデメリットがあり、手引を参考に検討してほしい」と説明している。（後略）