これ、恐いですね。
アイドルのヘリウム事故、痙攣して卒倒するほどの重症だった BS朝日番組、日本小児科学会が「BPOでの審査が必要」(JCASTニュース)
2015/5/26 19:48
BS朝日のバラエティ番組で起きたヘリウムガス吸引事故について、テレ朝側は、アイドルグループの少女(12)が吸引後に意識を失ったと説明していた。しかし、実際は、痙攣して卒倒するほどの重症だったことが、日本小児科学会の経過報告で分かった。
(後略)
出典:JCASTニュース
BS朝日のバラエティ番組で起きたヘリウムガス吸引事故について、テレ朝側は、アイドルグループの少女(12)が吸引後に意識を失ったと説明していた。しかし、実際は、痙攣して卒倒するほどの重症だったことが、日本小児科学会の経過報告で分かった。
(後略)
出典:JCASTニュース
5月19日、スズキは軽乗用車のスペーシアとスペーシアカスタムに「ステレオカメラ方式」の衝突被害軽減システムを搭載したと発表した。一見地味なニュースだが、実はこのニュース、日本の自動車全てに大きなインパクトを与える可能性を秘めた重大な発表だ。結論から言えば、これは路上を走る全てのクルマの自動運転化へにつながる一歩目のステップなのだ。
(後略)
腰痛で病院に行けば、まずはレントゲンを撮られて、これといった問題が見つからなければ「腰痛症」というあいまいな診断名がつけられることが多い。治療はせいぜい痛み止めを渡されるだけ。ほとんどの場合、「しばらく安静にしてください」と言われてきた。医師の中には、「いつまでも腰痛が治らないのは『仕事が忙しい』などと言い訳して、必要なときに安静にせずにいるせいだ」と言う者もいる。ところが、内臓の病気や感染症など一刻を争う病気がない、原因がはっきりしない「非特異的腰痛」、つまりおおかたの「腰痛持ち」の場合、「レントゲンやMRIなどの画像検査を行うこと」「安静にすること」、そのいずれも「腰痛を悪化させることはあっても、改善には役立たない」という衝撃的な事実が判明した。
(後略)
自転車で信号無視したとして、道路交通法違反容疑で書類送検された神戸市兵庫区の40歳代女性に対し、神戸簡裁が罰金の略式命令を出していたことが、神戸地検への取材でわかった。自転車の交通違反は不起訴となるケースがほとんどで、罰金刑が科されるのは異例という。地検は、罰金額は明らかにしていない。地検によると、女性は2月3日、自転車に乗って、神戸市中央区の交差点を赤信号で横断。警察官から注意されたが無視し、刑事処分の対象となる交通切符(赤切符)を切られた。その後、同法違反容疑で神戸区検に書類送検された。女性は昨年7月にも自転車の信号無視で書類送検されており、その際は不起訴(起訴猶予)となったが、地検は2度の違反を悪質と判断。今年2月26日に略式起訴した。
(後略)
出典:YOMIURI ONLINE
ダイキン工業は15日、昨年10月に発表したルームエアコンの室内機と空気清浄機のリコールで、新たに3万3686台を対象にすると発表した。モーターの欠陥で発火する恐れがあるため、無料で修理する。ダイキンにモーターを供給したメーカーの調査に漏れがあった。追加分の事故は確認されていないという。対象台数は合計で87万台余りに拡大した。追加対象は、エアコンが2006年8月~07年2月に製造された「うるるとさらら」シリーズなど3万416台。空気清浄機は06年8月に製造された「光クリエール」の3270台。問い合わせは同社専用フリーダイヤル(0120)330696。
出典:河北新報
ソフトバンクの孫正義社長が、グーグルから昨年秋に招いたインド出身のニケシュ・アローラ氏(47)を「後継者候補」に指名したことに社内で衝撃が広がっている。「世界をにらんだ」(孫氏)布陣だが、長く務めた日本人幹部が取締役を外れる。社内には新体制を不安視する声もある。ソフトバンクは米スプリント買収後、傘下企業の社員の半数が外国人に。中国アリババグループへの投資成功が手伝い、海外の新興ネット企業への投資を加速。そこで孫氏は、海外人脈が豊富で、技術にも明るいアローラ氏に白羽の矢を立てた。「私の肩書の英文表記はプレジデント&CEOだったが、このプレジデントをニケシュに譲る」と孫氏。アローラ氏は6月19日の株主総会後に副社長に就く。孫氏は「事故にでもあわない限り彼が最も重要な後継者候補」と表明。7月にはソフトバンクグループに商号変更する。
(後略)
出典:朝日新聞DIGITAL
どこにいても田んぼの様子をスマホやタブレットで確認できる――。そんな先進的な技術を使った効率的な農業経営の実現を目指して、新潟市とNTTドコモら3社は14日、「革新的稲作営農管理システム実証プロジェクト」に関する連携協定を結んだ。生産性の向上や収穫量の拡大にどれだけ寄与できるか検証し、将来的にはそのノウハウを全国に普及させることを視野に農業のICT(情報通信技術)化に貢献したいとしている。
(後略)
出典:朝日新聞DIGITAL