日本人の2～3人に1人の高い割合で発症する「近視」について、京都大学の研究チームが特定の遺伝子変異が関わることを9日までにつきとめた。国民の2～3人に1人が近視と言われ、そのうち5％程度の人が強度の近視だとされる。強度近視は日本人の失明原因のひとつとされるが、確実に予防する方法は確立されていない。京都大学の吉村長久教授と山脇健児講師のチームは、滋賀県長浜市で9800人の市民を対象に大規模調査した結果、「WNT7B」という遺伝子の変異が近視の発症に関わっていることをつきとめた。研究チームはさらに1000人の強度近視患者のデータを解析したところ、この遺伝子変異が強度近視にも影響していることが判明。動物実験でも、角膜と網膜の細胞が作る「WNT7B」の量が、近視の発症時に変化することも確認されたという。
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出典：Hazard lab
3月18日、ニュースを見ようとテレビを点けたら、フランクフルトの高層ビル街が巨大な噴煙に包まれていた。一瞬、テロかと思って緊張したが、それはテロではなくて、噴煙は、火を付けられた多くの車やタイヤの山から立ち昇っていたのだった。なぜ、フランクフルトで車やタイヤが燃えているのか? それは、ここでこの日、EUの欧州中央銀行の新社屋のお披露目式典が行われたからだ。フランクフルトには、EUの中央銀行だけでなく、ドイツの中央銀行もあれば、大手銀行の多くも本店を置いている。そんなわけで、この日の午後、EUの金融政策に対する大々的な抗議集会が開催される予定だった。もちろん、ある程度の混乱は予想されていた。この日、危険と思われる地域の学校は休校になっていたし、いつも上等の背広で通勤する銀行員の多くは、銀行員であることがわからないよう、普段着で出社したとも言われている。しかし、すでにその日の朝早く、暴動は予想以上にエスカレートしていた。黒い覆面をした暴徒たちは、欧州中央銀行の敷地に侵入しようと試みたが、そこは、鉄条網が束になったような厳重な柵で防御されており、成功しなかった。そこで、攻撃の対象は銀行ではなく、警官と、あらゆる器物となった。投石のため敷石がはがされ、パトカーや路上駐車してあった車が壊され、店舗のガラスが割られ、市電の線路には妨害物が置かれた。その夜のニュースでは、負傷した警官が200人。多くが投石でやられたほか、刺激性のある液体をかけられたり、やはり刺激性のあるガスが噴射されたりして、負傷した。一方、暴徒側の負傷者は150人。彼らは、ヨーロッパ各地から結集していたという。
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出典：現代ビジネス
【4月10日 AFP】一般的に近親交配による繁殖は危険とされているが、絶滅の危機に瀕しているアフリカ中部のマウンテンゴリラに関しては、近親交配が有害な遺伝子変異を取り除きゴリラの生存に役立っているとする研究論文が、9日の米科学誌サイエンス（Science）に掲載された。アフリカ中部のルワンダ、ウガンダ、コンゴ民主共和国（旧ザイール）の山岳地域では、密猟や森林伐採による生息地の破壊でマウンテンゴリラの数が激減。1981年には個体数が253頭まで落ち込んだ。論文によると、ゴリラの血液サンプルを分析した結果、マウンテンゴリラと近縁種のヒガシローランドゴリラは、より頭数の多いアフリカ中部の西域に生息するゴリラの個体群と比較して、遺伝子の多様性が2～3分の1、少ないことがわかった。にも関わらず、マウンテンゴリラでは有害となる可能性がある遺伝子変異が他の種よりも少なかったという。
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出典：AFP BB NEWS
長崎大は、同大大学院工学研究科の森口勇教授（５１）（電気化学専攻）の研究チームが、ナトリウムイオン電池のマイナス極を開発し、共同研究している東京大大学院工学系研究科のグループが既に開発していたプラス極と組み合わせた電池の試作品を完成させたと発表した。実用化されれば、希少元素を使用するリチウムイオン電池より低コスト化が図れるという。（池園昌隆）森口教授によると、今回開発されたマイナス極は、チタンと炭素に特殊な装置で熱を加えて合成した材料を、シート状に加工したもの。電解液中のナトリウムイオンを大量に取り込んだり、放出したりできるという。この特性により、スマートフォンや電動自転車などに使われている現行のリチウムイオン電池と同等の充電・放電速度や安定性を保ちつつ、繰り返し使用できることが確認できたという。これらの研究成果は、英科学誌「ネイチャーコミュニケーションズ」（電子版）に掲載された。リチウムイオン電池は、リチウム、コバルトなどの希少元素を調達する必要がある。しかし、ナトリウムイオン電池の開発が進めば、携帯機器や電気自動車に使う電池の低コスト化ができ、希少元素を産出する特定国への資源依存も解消できるという。
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出典：読売新聞
日本マイクロソフト株式会社は9日、約3カ月後の7月15日（日本時間）でWindows Server 2003のサポートが終了することを受け、記者説明会を開催。最新サーバー環境への移行支援について各種施策を行うとともに、今後も周知活動を進めるとした。Windows Serverでは、5年間のメインストリームサポート、5年間の延長サポートをあわせて10年間のサポート期間が設けられている。2003年5月にリリースされたWindows Server 2003では、メインストリームサポートが通常よりも長い7年2カ月提供されたため、合計12年2カ月のサポート期間となり、いよいよ7月15日でサポートが終了する。
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出典：INTERNET Watch