日本航空（JL）と大日本印刷（DNP）は10月9日、Appleの提供する端末接近探知方式「iBeacon」を活用した搭乗便情報の提供サービスの実証実験を開始した。新千歳、仙台、成田、羽田、小松、伊丹、関空、広島、松山、福岡、那覇、熊本、鹿児島空港の13空港で実施する。JLでは2012年5月から、スマートフォン用アプリ「JAL Countdown」を提供し、乗客に搭乗便の情報を提供してきた。今回はiBeaconを活用し、iPhone向けの新機能を追加。新機能では搭乗日当日に搭乗手続を済ませて空港の保安検査場に近づくと、乗客のスマートフォンにプッシュ通知でお知らせが届く。お知らせをタップすることで運航状況や搭乗口、搭乗開始時刻などの搭乗予定便の情報を確認することができる。（後略）
東京医科歯科大の小川佳宏教授らは、母乳によって脂肪の燃焼機能が活発になる仕組みを発見した、と発表した。胎児期や乳児期の栄養状態は、何らかの仕組みで記憶され、大人になっても影響を与えることが知られている。例えば、妊婦が過栄養や栄養不足だと、生まれた子どもが成人になってから生活習慣病になりやすい。ただ、その記憶の仕組みはよくわかっていない。（後略）
21日夜に観測ピークを迎えるオリオン座流星群に合わせ、ウェザーニューズは14日、ピーク当日の天気予想を発表した。太平洋側ほど高気圧に覆われて雲が少ないため、太平洋側を中心に観測チャンスがあるとしている。特に、関東は晴れやすい条件となるため、流星をバッチリ観測できそうという。（後略）
OPEC（石油輸出国機構）で内紛が起きています。事の発端はサウジアラビアが急落する原油価格の局面でも敢えて減産せず、マーケットシェアを維持する決断をしたことによります。原油価格は最近、急落中ですが、それはアメリカがシェールオイルを大増産したことが原因です。
（後略）
物質同士をくっつけるさいに、接着剤を使わずに直接、化学反応で一体化してしまう最強の接着方法が世界で初めて開発された。大阪大学大学院理学研究科の原田明特別教授らの成果。触媒を使い、共有結合という強固な化学結合をつくるもので、柔らかいコンニャクのようなゲル状の物質同士や、ゲル状の物質と固いガラスとを安定な形で接着することができた。強く引っ張っても接着部以外がちぎれるほどだ。液晶テレビの画面の製造過程でつくる複数のフィルムの接着や、車体のはがれない塗料など工業製品や日用品の製造についてのさまざまな応用が考えられる。
化学反応を利用、幅広い環境で安定的
モノづくりで材料同士を接着するさい、通常、材料に接着剤を塗り、それをサンドイッチのようにはさむ形で間接的にもう一方の材料をつける。そのようなタイプの仕組みには、木材のような材料表面の凹みに液状の接着剤が入り込み、船のいかりを繋いだように固まる「アンカー（いかり）効果」や、有機化合物などの接着剤の分子と、材料を構成する分子同士が電気的に引き合う「分子間力（ファン・デル・ワールス力）」を利用したものがある。ただ、その形を長期間、壊れずに保つためには、接着剤の「耐久性」や「強度」が重要な課題だ。さらに、もっとも強い接着力が期待されるものとして材料に含まれる分子同士を直接反応させ、共有結合など強固な結合をつくる「化学相互作用」を使う方法があり、世界各国で研究されている。
（後略）
兵庫県は、映画のロケ地や小説、アニメの舞台となった県内の観光スポットをコースで紹介する冊子「物語（ドラマ）ちっくに愛たい兵庫・てくてくマップ」を作製した。毎年ノーベル文学賞候補に挙がる村上春樹さんの作品の舞台も随所に登場。コース内の指定されたポイントを巡ればオリジナルのしおりを受け取ることができ、抽選で賞品が当たる特典もついている。県の「あいたい兵庫キャンペーン」の一環。２０１４年度はさまざまな「愛」をテーマに、映画のロケ地などを紹介している。冊子では、村上さん原作の映画「ノルウェイの森」のロケ地となった砥峰高原（神河町）を巡る「過ぎ去った日々よ、さようなら。新しい愛へ踏み出すコース」や、ＮＨＫ大河ドラマ「軍師官兵衛」にちなんだ「光（てる）、千姫がお手本、女子力アップコース」（姫路市）など１０コースを紹介。県職員が実際に歩き、コースを練った。
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【ワシントン】日本、米国、欧州の大手銀行18行は11日、巨大銀行が破綻しても金融システムに影響が及ばないようにするための新たな手続きで合意した。18行は巨大銀行が経営危機に陥った場合、取引先の銀行がデリバティブ（金融派生商品）契約の解約や関連の支払いを要請する前に最長48時間の猶予を与えることで原則合意した。会合はワシントンの米連邦準備制度理事会（FRB）内で非公開で行われ、ゴールドマン・サックス・グループ、バークレイズ、シティグループ、バンク・オブ・アメリカ、三菱東京UFJ銀行、クレディ・スイス・グループなど18行のトップが出席した。当局は経営危機にある銀行の資産と負債の一部を新たに設立する「継承」機関に移管する時間を確保することができるようになり、混乱時にデリバティブ取引を解約したり資産を売却したりする必要がなくなる。（後略）